【30歳からも考えるべき！】年金・iDeCo・NISAの戦略について
こんにちは、Tommyです。
本日は、年金・iDeCo・NISAの戦略について、30代である私なりの戦略や著書人生１００年時代の年金・イデコ・ＮＩＳＡ戦略 (日本経済新聞出版)から学んだ内容をお伝えします。
今回は、
- 年金っていくら貰えるの？
- そもそも、年金の戦略って何？
- NISA初めて見たけど、今後の戦略とかある？
- 会社員が気を付けておくべき、老後のことって何？
等々、疑問や悩みをお持ちの方にはちょっと有益な情報をお伝えします。
『人生100年時代』の戦略について
突然ですが、日本人の平均寿命はご存知ですか？
公益財団法人生命保険文化センターによると、
男性：81.64歳
女性：87.74歳
となっており、これは世界一とのことでした。
※平均寿命とは、0歳の人の平均余命を言います。
では、健康寿命はどうでしょうか？
そもそも健康寿命とは、『心身ともに自立し、健康的に生活できる期間』と指します。
これも、公益財団法人生命保険文化センターによると、（2019年）
男性：72.68歳（平均寿命との差：8.96歳）
女性：75.38歳（平均寿命との差：12.36歳）
となっており、こちらも世界一とのことでした。
これは、素晴らしいことですよね！
医療の発達、環境設備の充実など、世界と比較して『長生きすることが出来る国』として誇りに思えることかと思います。
では、この事実を個人にフォーカスしてみましょう。
一般的に、60歳まで会社員として働き65歳くらいまでは契約社員・嘱託等で働き、65歳からは優雅な年金暮らしをする、というのが昭和のロールモデルだったと思います。
今の60代以上の方々はコレでも何とかなるかもしれないですね。うちの両親を見ているとそんな感じもします。
私のような30代はどうでしょう？
終身雇用の崩壊・転職の一般化・ジョブ型雇用などの雇用環境の変化や、インフレ・地政学リスク・激動の世界情勢など、私たちの手ではどうすることも出来ないような要因が、生活環境を変化させている世の中では、過去の踏襲ではリスクがあるということです。
20年前に電車の中で全員が下を向いて、スマホをいじる姿を誰が想像していたでしょうか？ホリエモンくらいですかね、それは。笑
つまり、変化が読めない時代に突入したことで、『長生きがリスクになる』可能性があるということです。
ジョブ型雇用が更に浸透していけば、欧米型の雇用形態のように、雇用と解雇がもっとスピーディ＆流動的が当たり前になる時代になるかもしれません。
そんな、『長生きがリスク』と、ある程度想定が出来ている中で、今から対策するべきことを考えていきましょう！
年金編
本質は『保険』
そもそも年金とは何か？説明できる人は少ないのではないでしょうか？
本書にも記載がありますが、
『労働者の老齢・障害又は死亡について保険給付を行い、労働者及びその遺族の生活の安定と福祉の向上に寄与することを目的とする』
と厚生年金保険法の第1条にも記載されているとのことです。
法律上『保険』と明記されているんですよね、年金は。
つまり長生きをはじめ、病気・ケガ・大黒柱が亡くなる、という人生のリスクに対する保険と理解するのが一番わかりやすいかと思います。
年金には遺族年金や加給年金など幅広い年金の種類がありますが、今回は基礎年金・厚生年金にフォーカスしてお伝えします。
30代のビジネスマンが今行うべき対策
結論、『働く期間をより長くすること』です。
めちゃくちゃ、現実的ですが、老後の年金を増やすことを目的に考えた場合、サラリーマンとしては基礎年金・厚生年金を払う期間をより長くすることです。
それだけかい！と思った方もいるかと思いますが、働く期間を長くするって流動的なビジネス環境が一般化すると、簡単なことではなくなる可能性だってあるんです。
例えば、55歳と25歳で同じようにデジタルに関するスキルや知識があった場合、25歳の方を会社は採用したい、って至極当たり前な話しかと思います。
コレが結構現実的になってくるはずなんです。ジョブ型が一般化すると。
だから、日々スキルや知識を磨く必要があるんですね！
働き方の変化
昨今は共働き夫婦が主流となったことで、夫・妻共に厚生年金の対象となっている方々が多いかと思います。我が家は現在、妻は専業主婦のため私のみが厚生年金を支払っている形となっています。
2022年10月から一定の条件はありながらも、パートやアルバイトのような短時間労働者の方々も、健康保険や厚生年金保険の被保険者となることが出来ます。
この件は恐らく10月以降ニュースになると思うので別の機会でまた触れようと思います。
夫婦の年金を増やすためには、
- 共働きで働く期間を最大化させる
- 年齢を重ねても働けるような自らのスキルを磨き続ける
- 片働きの場合でも厚生年金に加入して106万円の壁を突破する
以上を行動として提案します！
iDeCo編
出来る限り加入すべし！（企業型含む）
節税効果も高いiDeCo。
最近はニュースでも割と取り上げられる機会が増えましたね。
更に2022年10月からは確定拠出年金（企業型DC）を行なっている企業に所属している従業員も拠出額を増やすことが出来るようになります。
ただ、これマッチング拠出を行なっている場合は対象外となるんです。
私の本業の会社もマッチング拠出を行なっているため、先日問い合わせたところNGでした。
今なら楽天証券やSBI証券でもバナー広告がバンバン配信されているので、ぜひ見てみてください！
iDeCoに関しては、特に積立金額が所得控除となるので、所得税・住民税が軽減される点がメリットですね。デメリットは60歳まで掛け金を卸せない点です。
なので、私自身は正直あまり好きではないのです。笑
企業型DCに入っているため仕方なく行なっていますが、マッチング拠出を使ってiDeCoに回すお金があるのなら、商圏特定口座でS&P500インデックス株系に回したいです。
ここは色んな考えがあるので私の考えとして受け止めてください。笑
NISA編
まずこれから！
年金・iDeCoとお伝えしましたが、私の考えとしてはまずはNISAから、特に投資になれていない方であれば、積み立てNISAから始めることをオススメします。
もうこれは、損得や忖度無しに皆はじめるべきだと思います。
良くTwitter等で、有名有識者の方々も仰っていますが、証券口座の開設のハードルを下げるために、小中学生から1人1口座持つべきだと思うのです。
そのためには、親の金融リテラシーの向上が必須なのです。親が『証券口座って何？？』というレベルでしたら、子も自ずと『？？？』となりますからね。
親の金融リテラシー向上については、色んな意見や本もあるんので、別機会にお伝えします。
NISAに戻りますが、もしまだやっていない方がいれば今すぐはじめましょう！
銀行に200万円あっても1年間の利子は数百円です。笑
目的は老後資金の確保ですが、積み立てNISAは積み立てが出来なくなったら自らストップさせることが出来ます。しかも、最悪その運用資金を取り出すことも可能です。
（別に最悪ではないか・・・。）
この辺がiDeCoと違って、自分の手元で運用が可能になる点がメリットです。
しかも現在は20年間非課税。先日の岸田首相のニュースにもあるように、2024年以降は恒久化にほぼなっていくでしょう！
現時点では、積み立てNISAの年間運用可能額は40万円ですので、月に33,333円。
これを常に継続することが、老後資金の確保にはマストです！
『月に33,333円厳しい！』という方も中にはいると思います。
そんな方には、
- スマホ料金の見直し
- 家の不要本をメルカリ販売
- 家の不要服をメルカリ販売
- 電気会社を見直し
- ガス会社を見直し
- 無駄なサブスクの解約
など、月の支出を見直すことで30,000円前後はカット可能なはずです。
家計の管理＆カット術は別の機会に！！笑
まとめ
本日は、著書人生１００年時代の年金・イデコ・ＮＩＳＡ戦略 (日本経済新聞出版)を元に、年金・iDeCo・NISAについて私なりの考えや現在行なっていることを書きました。
詳細までは記載していません。
10分程度で30代のビジネスマンが、人生100年時代の資金戦略の全体像を把握することを目的に書きました。
詳細の説明が必要な部分はあえてカットしています。
人生１００年時代の年金・イデコ・ＮＩＳＡ戦略 (日本経済新聞出版)も全334Pと壮大なボリュームですので、更に詳しく知りたい方はぜひご一読ください！
これを読んで、自分自身が置かれている状況・環境を考え自分なりの戦略を立案し、常にチューニングし続ける（←これ結構大事）ことが必要と思います。
それでは、本日もありがとうございました！
また！
